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読者フォーラム

(We are CS Professinals)
をコンセプトに
ハード・ソフト両面からのサービスをアピール
JCS(JUKIカスタマーサポート)ロゴ
 8月30日(火)~9月2日(金)の4日間にわたり上海新国際博覧中心で「2005中国国際縫製設備展覧会(CISMA2005)」が開催されました。今回のCISMA2005は海外19カ国から230社、中国国内から850社が出展し、展示面積80,500㎡と世界3大アパレル・マシンショーの一つであるJIAM展をしのぐほどの規模で、入場者も世界から集まり盛況でした。


●55機種を展示

 JUKIが展示したミシンは、「ジーンズ」「アウター」「ニット/ファンデーション」「厚物」のコーナーに分けて55機種。
  「 」“We are CS Professionals」”をコンセプトとし、サポートやマネジメントのソフトサービスを 1) プレゼンテーション、2) サポート実演、 3) 個別相談、 4) 情報提供の4コーナーで紹介。
  プレゼンテーションコーナーではお客様への新しいサポートの取組みとして、JMS(JUKIマネジメントサポート)を紹介。ミシンを単なる縫製道具としてではなくITを活用した管理ツールとして、お客さまの抱えている問題解決をバックアップすることをアピールしました。
  また、JCS(JUKIカスタマーサポート)では縫製研究所の活動や技術保全支援活動紹介がプロジェクターによる大画面で紹介され、高い関心を集めました。


●各種セミナーも好評

 また、JCSの実際の取組みとして、サポート実演コーナーでは、重機(上海)産品服務有限公司のスタッフにより<縫製研究中心>にて「5S」セミナーを、<技術研究中心>では「油漏れ解決方法」セミナーと「アタッチメント製作実演」セミナーが開催され、多くのお客様が受講されました。
  展示会場では、「JUKIドライ化技術で油汚れ解消」をスローガンにしたMO-6700Dシリーズを始め、多くのドライミシンがお客さまの強い関心を集めました。


2005中国国際縫製設備展覧会(CISMA2005)2005中国国際縫製設備展覧会(CISMA2005)
2005中国国際縫製設備展覧会(CISMA2005)2005中国国際縫製設備展覧会(CISMA2005)2005中国国際縫製設備展覧会(CISMA2005)
海外拠点便り
海外拠点便り イラン
「未開の地」

海外拠点便り - イラン イランの正式国名はイラン・イスラム共和国、ペルシャという呼び名でも知られる。総国土面積の164万8000平方キロは日本の約4.4倍で、人口は6,800万人(04年7月)と約1/2。
  広大な国土は海抜-6mから6,000mまで。起伏に富んでおり地域によって気候はさまざま。テヘランでは冬の寒さは厳しく、気温が0℃以下に下がり、寒冷地ではマイナス15℃~20℃まで下がる。夏は暑く、テヘランで40℃を超える日もある。高地であることと、乾燥した砂漠であることから、国土の1/3は耕作にも遊牧にも適さない。また、日本に似て地震が多く、多数の遺跡が被害を受けている。貿易の最大品目は石油で、一番の輸出国は日本である。
  イランの歴史は古く、紀元前7000年までさかのぼることができる。アラブ、モンゴル、トルコ等の異民族の支配を受けつつもペルシャ人としてのアイデンティティーを保持し、1925年にパフラヴィ(パーレビ)朝が成立。1979年、ホメイニ師の指導のもと成就したイスラム革命により現体制となる。
  イランは世界第5位の石油及び世界第2位の天然ガス埋蔵量を有する国で主要産業は石油関連産業。民間資本は商業が中心であるが、農畜産業も盛んで食糧自給率は70%。一人当たりGNPは2,061ドル(03年、約日本の1/14)。アメリカとの関係悪化で、04年10月現在は、イラン国内でトラベラーズチェックやクレジットカードの利用はできない。
  イラン社会はとても宗教的で、外国人も同様にイランの服装の規定に準じて髪や肌の露出を防いで体の線を隠す必要があり、女性は飛行機の中でイスラム式の服装に着替えていた。
  米国との交流を拒絶していた関係上、他の国との交流もそれほどない。そのせいか、情報に飢えている。訪れた縫製工場のほとんどは20~30年前の古い設備を大事に使用し、自動化も進んでいない。工場はピースレート制が主体で生産管理知識を持っている工場は少なく、丸縫い制の工場も有る反面、最新自動機で武装され、高い生産性を誇る工場もある。鎖国政策の中、工場独自でさまざまな対応をしているのが現状だ。
  衣料品は内需が中心で少数がCIS諸国、スイス等に輸出されている。国際競争に晒されておらず、高いGNPからも輸出縫製としての競争力は弱く、市場開放されれば中国、東南アジア諸国から、大量に流れ込む可能性もある。今後の政策の舵取りが注目される。
(縫製研究所 佐々木 哲)

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